NEOS Vol.123 トピックス

NEOS Topics

　Vol.123

■ 　観光地ランキングで東京が初の第１位に選出～ネオンやハイテクなどの革新性と歴史文化の共存が魅力～　■

　日本政府観光局は11月2日、英国有力紙「ガーディアン」がまとめた「ガーディアン・トラベル・アワード2010」（満足度の高い観光地ランキング）において、都市別部門の第１位に東京（満足度97.4%）が選出されたと発表した。国別部門においてもモルジブ（満足度97.8%）に次いで日本（満足度97.5%）が第２位に輝いた。
　この賞は英国３大高級紙の一角を占めるガーディアンの主催によるもので、全22部門の各賞はいずれも読者の満足度投票で決定される、英国でも最も権威ある旅行賞の１つである。
　同紙旅行欄の編集長は「ネオンやハイテク機器、ストリートファションに代表されるような革新性と、歴史のある文化が共存しているところが日本の魅力。また、日本が手頃な値段で楽しめる旅行地であるということも、より多くの人々に理解されつつある。」と述べている。
　また、日本国内のマスコミでも第１位に選ばれた話題が取り上げられ紹介された。
　ネオンサインが減少傾向の昨今において、第１位に選出された理由の一つにネオンが取り上げられた事は、誠に明るい話題であり、ネオンサインの普及に繋がることを期待する。
　詳細は「日本政府観光局」ホームページに掲載されているのでご覧頂きたい。
（http://www.jnto.go.jp/jpn/）

■ 　東京都の平成22年度違反広告物除却活動に協力　■

　東京都では都内にある違反広告物の除却を、各区・市単位で毎年期間を定めて行っているが、本年度も例年通り10月1日から31日まで各自治体で実施された。関東甲信越支部の関東ネオン業協同組合は、この活動に全面的に協力し、支部会員全員に参加を呼びかけたところ、会員7社と本部事務局員を含む延べ19名が、都内5区、都下5市の活動へ参加協力した。本年も熱心な参加者の協力で活動は無事終了した。

■ 　平成22年度ネオン工事技術者試験開催発表　■

　（社）全日本ネオン協会主催「平成22年度ネオン工事技術者試験」は平成23年3月13日（日）9時30分から、東京都港区の読売理工医療福祉専門学校を会場としての開催が計画され、「電気新聞」をはじめ業界誌、協会ホームページ等で発表される。また、全ネ協会員宛には、書面により詳細な案内が出される。
　この試験は、協会がネオン工事技術のレベルアップを目指して毎年行っているもので、合格者には協会からネオン工事技術者証が交付される。更に、この試験の内容は、平成16年経済産業省告示第104号で定められたものに合致しているので、本試験の合格証をもって当局に申請すれば国が定める「ネオン工事資格者」の認定を受ける事ができる。
　協会では、無資格者がネオン工事に従事する法令違反の絶滅を期して、種々対策を講じているが、ネオンを使用した屋外広告の品質向上のためにも、ネオン工事関係者各位が本試験に多数合格し、政府公認の「ネオン工事資格者」となられるよう期待している。
　受験願書受付は、12月10日（金）から開始され2月10日（木）（当日消印有効）まで行われる。
詳細は協会ホームページ（http//www.neon-jp.org）をご参照下さい。またご不明な点があれば何なりと協会事務局（TEL 03-3437-1526）までお問い合せ下さい。

■ 　第7回東京屋外広告コンクール作品募集　■

　（社）東京屋外広告協会（会長：井上裕之）では、東京都が永年にわたって実施してきた東京都屋外広告コンクールの後を受け、平成10年度から東京屋外広告コンクールを実施しており、この度第7回の開催に伴う作品募集が開始された。作品は都内に平成21年1月1日から平成22年12月31日までに設置されたもの。
　募集部門は〔第１部〕建築物の屋上に設置された屋外広告物、〔第２部〕第１部以外の屋外広告物（壁面、突き出し、柱類、建植、交通広告、等）、〔第３部〕街並みを構成する屋外広告物、〔第４部〕車体利用広告の４部門となっている。
　応募者の資格は広告主の自薦、媒体社、代理店、制作会社等の推薦で、募集期間は平成22年12月1日（水）～平成23年1月14日（金）となっている。応募方法、応募申込書等の詳細は同協会ＨＰ（http://www.toaa.or.jp/）を参照願いたい。

■ 　屋外広告調査フォーラムの活動状況　■

　屋外広告調査フォーラム（会長：城西大学大学院清水公一教授）では、本年度の活動計画に基づき、9月24日（金）と10月13日（水）に幹事社会を開催し意見交換を行った。また、日本の屋外広告オーディエンス測定に関するFIRスコア等の検証調査を実施すべくフォーラム内に「調査研究部会」を発足し活動を進めている。
　今後はフォーラム内だけで新指標ガイドラインを策定するのではなく、多くの業界関係者に検証調査から参画してもらい、統一指標の考え方や運用についての理解を求め賛同を得ながら進めて行くことなどが話し合われた。それを具体化するため年内には拡大幹事社会を開催する予定である。
　なお、今年度はこの活動を実施するため、計画されていた活動の中で、「首都高速マップ」の作成は見送られる模様である。